台風が去ると会員たちは土地を耕し、生育期間が短いという理由からソバをまいた。周辺での演習は停止。行政側は何度もテントまで足を運んだが、会員たちの意志は固かった。勝間田徳一（昭１６卒）は「支援を申し出る政治・思想団体もあったが『純粋な農民運動だから』と断り、地区の者が交代でテントに詰めた」と振り返る。話し合いに決着が付いたのは十月下旬。ソバを収穫し、地区をあげて祝った。

　初代御殿場市長勝又春一（明４０卒、故人）、元社会党委員長勝間田清一（大１４卒、故人）、「東富士演習場地域農民再建連盟」顧問石田請市（昭１２卒）は「演習場の三イチ」と称される。

　勝又は三十二年に結成された再建連盟の初代委員長に就き、運動の先頭に立った。勝間田清一は、旧陸軍による演習場買収で強制移転させられた旧印野村北畑地区出身。演習場使用に伴う損害を「敗戦がもたらしたもので、その責は日本政府にあり、地元民だけが負うべきでない」と国会で訴えるなど、常に農民の立場から中央に働き掛けた。印野村助役、印野支所長などを歴任した石田は、周辺住民を代表して交渉に当たった。

　米陸軍撤退、自衛隊立入禁止訴訟、使用協定成立などを経て実力行使の時代は終わり、現在は五年に一度、演習場の安全対策や地元民の立ち入り条件などを定めた使用協定が「紳士的に」締結される。石田は長い闘いを風化させまいと、郷土誌の執筆に励んでいる。東富士開発農協組合長山崎俊治（昭２８卒）、印野支所長渡辺淳（昭３３卒）、玉穂支所長土屋寿一（昭３７卒）らは先輩たちの意志を継ぎ、演習場周辺の権利維持と民生安定事業を行う。